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ソラスト 人材採用・定着にAI活用

2017年1月25日(水) 配信
ソラスト(東京都港区、石川泰彦社長)はデータ分析を用いた職務適性診断等のシステムを採用プロセスに組込む。今年6月を目処に医療事務で導入し、介護分野も早ければ来年度中の運用をめざす。短期離職率の半減と定着人材の処遇改善がねらい。同社が求める人物・職能と応募者とのマッチングを科学的に行う。

システムは「採用管理」「適性診断」「分析」の3つで構成。採用管理はゼクウ(同中央区、本郷崇社長)の「RPM」を導入し、求人広告やエントリー受付、面接予約までを自動化、採用プロセス全体の迅速・効率化をはかる。

また、適性診断と分析は日本アイ・ビー・エム(同、肱黒真之社長)の「IBMケネクサ職業的パーソナリティ調査」と「BBCI」が行う。応募者はウェブ上で「ケネクサ」の適性診断を受け、その結果をBBCIがほぼリアルタイムで統計解析する。

あらかじめソラストの社風や同社が求める人物像の評価指標でカスタマイズされており、分析結果は職務ごとの適職率や職場定着度(離職率)などが数値化できるのが最大の特長だ。

同社採用企画部菊池雅也部長は「例えば同じ医療事務でも、患者対応中心の受付業務と、レセプト処理中心の業務では適性が異なる。介護でも、訪問と通所では仕事の動き方や人の関わり方が全く違う。こうしたところで採用後にミスマッチが起こらないよう、これまで属人的だった判断基準を統一・見える化する」と目的を語る。

さらに、BBCIは蓄積データや採用状況などから評価指標等を自動アップデートする学習機能をもつ。「仮に同じ人が今と1年後で適性診断を行っても、異なる結果が出る可能性も。求める人物が社内外の状況で刻々と変化するということだ」(同部長)。

分析結果は二次選考以降の面接などに活用。例えば、応募者が希望していない職務の適合度が高い場合などに、面接時に提案・相談が行える。

現在はシステムの構築に向け、サンプル収集・分析等の作業を行っているところ。年間の採用人数は5000人で面接スケジュール調整だけでも膨大な業務を抱える同社。システム運用が始まれば、採用に係る業務量が約半分にカットできると同部長は期待を寄せる。

離職コストを処遇改善に回す
システム導入には離職率の低下という大きなミッションがある。同社医療事務の離職率は現在25%、1年以内に離職する「短期離職率」に限っては30〜40%を推移し、その機会費用は大きい。「離職率が高いということは、我々の顧客である病院に対するサービスの質が低いということになる」と同部長。適職配置でサービス向上をはかり、短期離職率の半減をめざす。

同部長は「特に介護事業は今後、毎年30%の売上増を目標とする成長分野。さらなる人材確保が求められるなか、今の離職率では経営基盤に安定性を欠く」と指摘。「離職に係るコストを抑えることで、その分を既存職員の給与などの処遇改善にあてていきたい」と話す。

昨年9月からは既に、別システムを既存職員の定期面談に用い、人材定着の取組みに着手。否定的な言葉を直接発していなくても、言葉や内容から仕事への満足度や不安要素を分析する「テキストマイニング」機能で離職リスクを察知する。メンタル面でのフォローや、必要に応じた職場の配置転換などを講じる。

「まだ実施件数は少ないが、面談を行った職員の離職率が、そうでない職員と比べはっきりと低かった。さらに運用をすすめ、職場定着をはかっていく」(同部長)。
(出典:シルバー産業新聞)

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